Sparkle　Sustainably

COLUMN

「エシカル消費」は、「人、社会、環境、地域、動物に配慮した様々な消費活動の総称として」包括的に用いられている言葉です。（「倫理的消費」調査研究会 2017） 例えば、フェアトレードやリサイクル、有機農業、地産地消、アニマルウェルフェアに至るまで、様々な概念を同時に表現することができます。

2020年の消費者庁の統計によると、日本での「エシカル消費」という言葉の認知度は、12.2％。 前回2016年の6.0％から、約2倍の上昇がありました。

なぜ、これほど急速に「エシカル消費」という言葉が広がっているのでしょうか。

■「エシカル」の始まり

時代は、1970～80年代に遡ります。 世界経済のグローバル化が進み、先進国が安い労働力や資源を求めて、世界中に工場を建て、経済の構造化が進んでいったこの頃。 大量にモノを使い捨てる、いわゆる大量生産・消費・廃棄のサイクルが出来上がりました。

日本の多くの企業もこのグローバル化の波に乗りましたが、ついに、あらゆる公害が発生する原因ともなり、地球規模で、地球温暖化や熱帯雨林の減少、ゴミ問題など、環境汚染の問題が深刻さを増していきました。

次第に、あらゆる情報が消費者の耳に入るようになったことで、途上国社会との搾取構造が指摘され始め、バリューチェーンやサプライチェーンを見直す動きが活発化しました。 そして、人や環境への負荷を気にする消費者が徐々に現われ、エコやフェアトレードなどの概念が、一般市民の間から生まれたのです。*1

■消費行動を見直す動き

「エシカル消費」という言葉の始まりは、1989年にイギリスで発行された「エシカル・コンシューマー」という雑誌だと言われています。

日本では、2009年に女性ファッション雑誌で取り上げられたのが、「エシカル消費」最初の登場でした。 その後、2012年の「消費者教育推進法」の制定や2014年の「日本エシカル推進協議会」の設立等によって、国内の「エシカル消費」への関心が高まっていきました。 （参考：下澤嶽 2017）

2015年に国連サミットで採択された、SDGsの項目の中には、「12　つくる責任 つかう責任」が組み込まれており、消費者である私たちの消費行動を見直すことが求められています。

最近では、エシカル消費の一つとして、「アップサイクル*2」といった取り組みも注目を集め始めるなど、私たちはグローバル社会の中で、あらゆる生産活動と消費活動を見直す、最初の入り口に立っているのです。

一方で、それがエシカル消費であるという、第三者認証や明確な基準がないまま、言葉のイメージのみが広がり、何でもエシカルだと言えてしまう状況であることも、大切なポイントです。

■明るみになった「紛争ダイヤモンド」の現実

このような、世界的なエシカル消費ブームの中で、「エシカルジュエリー」という言葉も誕生しました。

ジュエリーの在り方が見直され始めたのは、2000年頃。

ロンドンに拠点を置くNGO「Global Witness」が、1998年に出した報告書によって、紛争ダイヤモンド（conflict diamond）の存在が初めて明るみになりました。
（参考：武内 進一 2001）

紛争ダイヤモンドとは、国連で以下のように定義されています。

つまり、ダイヤモンド鉱山を占拠している反政府組織が、活動の資金源としているダイヤモンドが、「紛争ダイヤモンド」だというわけです。 特に中央アフリカや西アフリカでその多くが採掘されています。

2006年に公開された映画「Blood Diamond*3」で、その存在が世界中の関心を集めることとなりました。

■「キンバリー・プロセス」の問題点

そうした紛争ダイヤモンドを規制するべく、World Diamond Councilが導入した、KPCS （Kimberley Process Certification Scheme キンバリー・プロセス認証制度）が、2003年に国連で承認されました。

KPCSとは、ダイヤモンド原石が出荷される際に、認証の要件を満たしていることを証明する制度で、反政府組織の資金源となる紛争ダイヤモンドを、世界のサプライチェーンから排除する目的から設立されました。
（参考：KPCS Core Document）

キンバリー・プロセスのホームページによると、世界のダイヤモンド原石生産量の約99.8％が、KPCSによって認証を受けたコンフリクトフリーダイヤモンドとして流通しており、KPCSは、一定の成果を上げたようにも捉えられます。

しかし、この制度には、いくつかの大きな欠陥がありました。

あくまで、政府に反逆的な組織の資金源となる、ダイヤモンド原石のみを規制対象としているため、その他の組織による、鉱山労働者への暴力や強制労働、深刻な人権侵害、さらには児童労働を取り締まる等の内容が含まれていません。

複雑な流通経路を辿るダイヤモンドは、その産出国を取り締まるだけでは、完全に負の要素を持っていないとは言い切ることが出来ません。 そして、加盟国の政府に運用を任されており、制度に強制力がないことも問題の一つです。

2008年に、KPCSに加入していたはずのジンバブエで、政府軍（ZANU–PF）によって、鉱山労働者の虐殺事件や集団レイプが発生したことも、欠陥を証明する証拠の一つとなりました。（参考：Audrie Howard 2015）

したがって、KPCSが負の影響を抱えていない、クリアなダイヤモンドであることを判断するための、決定的なエビデンスであるとは言い切れないのです。

■ジュエリーの背景に潜む、様々な影

宝石に関わる問題は、ダイヤモンドだけではありません。

金の採掘に用いられる水銀は、大気中に放出されることで環境汚染に繋がるだけではなく、人体に重大な健康被害を与えます。 ASGM（Artisanal Small-Scale Gold Mining小規模金採掘）*4と呼ばれる金の精製方法は、多くの途上国で用いられており、子どもたちの健康にも影響を与えています。

また、宝石を採掘する際に大量の土砂が河川へ流れ込み、地域の生態系を大きく変えてしまうなど、環境問題にも発展しています。

このように、ジュエリーの背景には様々な問題が影を潜めています。

■「エシカルジュエリー」の可能性

「エシカルジュエリー」という言葉には、現在、明確な定義はありませんが、倫理的な流通経路を辿って、関わる人たちが正当な利益を得ることの出来る、人や社会、環境に優しいクリアなジュエリーだという共通の認識の上に用いられています。

宝石がどのようなルートを辿ってジュエリーとしてデザインされ、身につける人の元できらきら輝いているのか、想像したことはあるでしょうか。

ジュエリーを手に取るとき、買い物をするとき、ふと手を止めて想像することが、サスティナブルな社会への大きな一歩となるはずです。